タイミング法を続けてきて、そろそろ次の段階を考えたほうがいいのかもしれない。そんなふうに感じている方もいるのではないでしょうか。
タイミング法の次の選択肢の一つとして挙げられるのが、人工授精です。
ただ、「人工」という言葉から、大がかりな治療を想像して不安になる方もいるかもしれません。
人工授精は、処置そのものは短時間で終わることが多い一方、痛みの感じ方や通院回数、薬を使うかどうかなどによって、負担には個人差があります。
また、どのような流れで進むのか、費用はどれくらいかかるのか、何回くらい受けるものなのかも、事前に知っておきたいポイントです。
この記事では、人工授精がどのような治療なのか、実施までの流れや当日の過ごし方、費用・保険適用、回数の考え方までわかりやすく解説します。
人工授精を検討している方は、次の一歩を考えるための参考にしてみてください。
人工授精（AIH）とはどんな治療なのか
人工授精は、不妊治療のなかでは「一般不妊治療」に分類される方法で、AIHと表記されることもあります。
タイミング法と同じ一般不妊治療に含まれ、体外受精や顕微授精などの「生殖補助医療（ART）」とは区分が異なります。
人工授精は、体外受精と比べて治療の進め方や体への負担も異なります。まずは、どのような処置を行うのか、タイミング法とはどこが違うのかを確認しておきましょう。
精子を洗浄して子宮に注入する方法
人工授精は、採取した精液から運動性のよい精子を選び、子宮内に注入する方法です。
こども家庭庁の情報サイト「みんなで知ろう、不妊症不育症のこと」では、マスターベーションなどで採取した精液を洗浄したうえで運動性のよい精子を取り出し、カテーテルを使って子宮内に注入する方法と説明されています。
精子を子宮内まで届けることで、卵管へ到達しやすくすることを目的とした治療です。卵子と精子が出会って受精する場所は体内であるため、体外で受精させる体外受精とは、その点が大きく異なります。
なお、処置の方法や所要時間は医療機関によって異なる場合があります。実際の流れや注意点については、受診先で確認しておくと安心です。
タイミング法との違い
タイミング法は、基礎体温や超音波検査、必要に応じたホルモン検査などから排卵の時期を予測し、排卵前を中心に性交渉の時期を合わせる方法です。
先ほどのこども家庭庁のサイトでも、排卵日の1〜2日前は妊娠率が高いと説明されています。
タイミング法では性交渉の時期を排卵に合わせるのに対し、人工授精では洗浄して運動性のよい精子をカテーテルで子宮内へ注入します。そのため、精子の数が少ない場合や、性交渉そのものが難しい場合などには、人工授精が選択肢となることがあります。
タイミング法をどのくらい続けてから次の治療を考えるのかも、判断するうえでのポイントになります。年齢や検査結果、これまでの治療経過などによっても異なるため、医師と相談しながら検討していきましょう。
→タイミング法の進め方については、こちらの記事も参考にしてみてください。
自分の現在の状況や治療の選択肢を整理してから次のステップを考えると、より納得して判断しやすくなります。
どんなときに検討されるのか
人工授精は、精子の数が少ない場合や性機能障害がある場合などに、検査結果を踏まえて検討されます。こども家庭庁のサイトでも、こうした場合に行われる治療の一つとして説明されています。
また、タイミング法を一定期間続けても妊娠に至らなかった場合に、次の段階として人工授精を提案されることもあります。
同サイトの解説記事「不妊治療って何をするの？」では、若い世代における一つの目安として、少なくとも3周期、できれば5〜6周期はタイミング法を試すという考え方が紹介されています。
一方で、40代の場合は、年齢を考慮して早めに次の段階へ進むことがすすめられています。
たとえば、卵管が詰まっている場合などは、人工授精ではなく体外受精が適していることがあります。そのため、すべての人がタイミング法、人工授精、体外受精の順番で進むとは限りません。
自分にどの治療が合っているかは、検査結果や年齢などを踏まえ、主治医と相談しながら決めていきましょう。
人工授精の流れと当日の過ごし方
実際に人工授精を受けると決めたあと、どのような日程で進むのかを知っておくと、予定を立てやすくなります。
基本的には、排卵の時期を確認して実施日を決め、処置を受け、その後に妊娠判定を待ちます。
ここでは、受診から実施後の過ごし方まで、治療の流れを順に確認していきます。
受診から実施日が決まるまで
受診の時期は医療機関や治療計画によって異なりますが、月経開始後から排卵前に受診し、卵胞の育ち具合を確認することがあります。
超音波検査などで排卵の時期を見きわめ、そのうえで実施日が決まります。
卵胞の育ち方には個人差があるため、受診した日にそのまま日程が確定するとは限りません。また、必要に応じて排卵を促す薬が使われることもありますが、これも状態を見たうえでの判断になります。
こうしたことから、人工授精では実施日だけでなく、その前後にも受診が必要になる場合があります。
こども家庭庁のサイトでは、一般不妊治療全体の通院頻度の目安として、女性の排卵周期に合わせて月に2〜6日ほどと示されています。実際の通院回数は、排卵周期や検査、投薬の内容、施設によって異なります。
また、排卵の時期に合わせて実施日が決まるため、予定が直前まで読みにくいこともあります。
予定が読みにくい時期があることをあらかじめ想定し、必要に応じて周囲と調整しておくと、治療との両立による負担を減らしやすくなります。
治療についてどこまで伝えるかは、自分で決めて構いません。
当日の流れ
当日は、パートナーに精液を採取してもらい施設に持参するか、院内で採取します。
採取した精液を持参する場合は、時間や温度などの扱いについて施設の指示に従ってください。
医療機関によっては、プライバシーに配慮した採精室などで院内採取できる場合もあります。どちらの方法になるか、事前に確認しておくと安心です。
採取した精液は洗浄・濃縮の処理を受け、運動性のよい精子が選ばれます。
その後、細いカテーテルを使って子宮内に注入します。処置そのものは短時間で終わることが多く、通常は外来で行われます。処置後に休む時間を設けるかどうかや、帰宅までの流れは施設によって異なります。
当日の細かい手順は施設によって異なるため、必要な準備を把握しておくことで、当日も落ち着いて臨みやすくなるでしょう。
処置後の過ごし方と判定
処置後は必要以上に安静にする必要はありませんが、入浴や運動などについて指示がある場合は、その内容に従ってください。
下腹部の痛みが強い、発熱がある、出血が続く、などの症状がある場合は、様子を見ずに受診先へ連絡しましょう。
その後は、妊娠しているかどうかを判定する日まで待つ期間となります。
早く結果を確かめたくなることもあるでしょうが、判定の時期は医療機関の指示に合わせてください。早すぎる時期に検査をすると、正しく判定できない可能性があります。
日常の細かな行動だけで妊娠の成否が決まるものではないため、必要以上に自分を責める必要はありません。
一方で、処方薬や生活上の指示については、自己判断で変えたりやめたりせず、受診先の指示に従いましょう。
費用・保険適用と回数の考え方
人工授精を検討するとき、多くの方が気になるのが、費用や何回くらい受けるのかという点です。
令和4年4月から、人工授精などの一般不妊治療と、生殖補助医療の基本的な治療に公的医療保険が適用されるようになりました。ただし、治療内容によっては保険の対象外となる場合もあります。
また、医療機関や治療内容によって自費になる部分もあるため、事前に確認しておくことが大切です。ここでは、保険適用の対象や費用、人工授精を行う回数の目安について解説します。
保険適用の対象と条件の当てはまり方
保険が使えるかどうかは、受ける治療の区分によって条件が異なります。
こども家庭庁の解説記事「不妊症・不育症へ向き合いやすく 保険診療の基礎知識」では、生殖補助医療について、治療開始日に女性が43歳未満であることが条件と説明されています。
保険診療で行う胚移植の回数も、初めての胚移植に係る治療計画を作成した日の年齢が40歳未満なら通算6回まで、40歳以上43歳未満なら通算3回までと示されています。
ここで対象となるのは胚移植であり、人工授精の実施回数は含まれません。
このように、年齢や回数の条件は生殖補助医療に対して定められているため、人工授精にそのまま当てはめることはできません。自分が受ける治療の区分を確認し、保険適用の条件を医療機関で確かめておきましょう。
また、費用は処置そのものだけでなく、診察や検査、使用する薬などにもかかります。総額は治療内容によって変わるため、具体的な費用については医療機関に確認しておくと安心です。
人工授精は何回くらい続けるのか
人工授精をしても、一度で妊娠に至るとは限りません。
先ほどのこども家庭庁の解説記事では、人工授精について、一般的に3回〜6回ぐらい治療を行うことが多いとされています。
この回数は、続ける上限を示したものではなく、実際に行われている回数の目安です。何回まで続けるかは、年齢や検査結果、これまでの経過などを踏まえて決めていくことになります。
人工授精を受ける前に、主治医とあらかじめ方針を見直す時期を決めておくことがおすすめです。治療を続けるかどうか迷ったときにも、これまでの経過を振り返りながら考えやすくなります。
途中で立ち止まり、続けるか、休むか、方針を変えるかを考えることも、大事な選択です。
結果が出ないときに考えること
治療を複数回行っても妊娠に至らない場合、次の段階として生殖補助医療が検討されます。
こども家庭庁のサイトでも、一般不妊治療で妊娠に至らない場合に、生殖補助医療へ進むのが一般的と説明されています。
ただし、不妊の原因によっては最初から生殖補助医療を行う場合もあるとされており、治療の進み方は人によって異なります。
また、年齢によっては人工授精の回数を重ねるよりも、早めに次の治療へ切り替えることを提案される場合もあります。
次の段階に進むかどうかは、年齢や検査結果について主治医と確認したうえで、気持ちや生活への負担も含めて考えてみてください。
治療全体の見通しを持っておくと、今どの段階にいるのかや、これから考えられる選択肢が分かりやすくなります。
→治療の種類と進み方については、こちらの記事も参考にしてみてください。
先の治療について知っておくことは、今すぐ次の段階を決めるためではありません。選択肢を知っておくことで、これからの治療について主治医と相談しながら考えやすくなります。
まとめ
人工授精は、洗浄した精子をカテーテルで子宮内に注入する一般不妊治療で、受精そのものは体の中で起こります。
精子の数が少ない場合や性機能障害がある場合、またタイミング法を続けても妊娠に至らなかった場合に、検査結果を踏まえて検討されます。
流れとしては、排卵前に受診して卵胞の育ち具合を確認し、実施日を決めて処置を受け、その後に妊娠判定を待つという流れになります。
令和4年4月から、人工授精などの一般不妊治療も保険診療の対象となっています。
人工授精は3〜6回ぐらい行うことが多いとされていますが、これは上限回数ではなく、実際に行われている回数の目安です。何回続けるかは、年齢や検査結果、これまでの経過などを踏まえて主治医と相談しながら決めていきます。
気になる症状が出たときや、治療を続けるかどうかを迷ったときは、自己判断で受診をやめず、まず主治医に相談してください。
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